腰痛に立ち向かえ
TMSジャパンとは
腰痛や坐骨神経痛を訴える腰痛疾患には、主に2つの大きな問題が存在します。第1に、腰痛疾患の発症率・再発率・慢性化率が高いこと。第2に、腰痛疾患にかかる治療費の高騰と経済損失額の増大です。事実、厚生労働省(旧厚生省)が1986年から統計を取り始めて以降、この24年間で57%も腰痛患者が増えていますし、慢性腰痛患者1人当たりの治療費は年間85~180万円に上るというデータさえあります。これほど医学が進歩したにもかかわらず、腰痛疾患だけがその恩恵を受けていないように見えるのは、不適切な診断と治療が横行しているからだと世界の専門家たちが指摘しています。
1991年、医学界にEBM(Evidence-Based Medicine:根拠に基づく医療)という概念が誕生しました。オーダーメイド・メディシン(特注医療)とも呼ばれるEBMは、現時点で入手可能な最良のエビデンス(証拠・根拠)を把握した上で、多様性のある個々の患者にとって最善の医療を提供しようとする一連の行動指針であり、サイエンス(科学的根拠)とアート(医師の臨床技能・患者の価値観・患者の状況)の統合を意味します。 |
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そこでまず、EBMの土台となるサイエンスの部分を固めるために従来の診断や治療の再評価が始まり、各分野で「エビデンスに基づく診療ガイドラインが」作成されるようになりました。この医学史に残る革命ともいえるプロセスにおいて、腰痛の分野ではその診断と治療に大きな変化が起きています。これまでの古典的な「生物学的(物理的・構造的)損傷」という機械的な原因論から脱却し、さまざまな要因によって生じる「生物・心理・社会的疼痛症候群」として腰痛を治療するようになったのです。これがいわゆる腰痛概念の劇的な転換です。
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こうした世界的潮流を受けたTMSジャパンは、ニューヨーク大学医学部のジョン・E・サーノ教授が発表したTMS(Tension Myositis Syndrome:緊張性筋炎症候群)理論を出発点に、腰痛にまつわる迷信や神話の犠牲者、クワッカリー(健康詐欺・インチキ療法)の被害者、ドクターショッピングを繰り返す腰痛難民をひとりでも減らすため、
世界各国が発表している「腰痛診療ガイドライン」の勧告に則した、腰痛の原因と治療に関する根拠に基づく情報を提供しています。
それが腰痛人口の減少、医療費の削減、ひいては国民の利益につながると考えるからです。
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なお、TMSジャパンは篤志家のサポートで成り立つ非営利組織であり、運営は腰痛治療セミナー・個人治療プログラム・腰痛の原因と治療に関する講演会・腰痛治療セミナーのDVD販売・TMSジャパン会員の年会費や寄附などで賄われています。また、特定の宗教団体や自己啓発セミナー団体とは一切関係ありません。
腰痛治療プログラムのスケジュール
開催日をクリックすると詳細ページへリンクします
2021年1月
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2021年2月
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講演・セミナー・社内研修・取材のご依頼は随時受け付けております。こちらのメールフォームからお気軽にご相談ください。
腰痛治療に役立つ本
近年、腰痛疾患に対する患者教育の重要性が高まっています。ことに読書療法の有効性には目を見張るものがあり、『The Back Book』という小冊子を用いたオーストラリアの「腰痛に屈するな!」と銘打つメディアキャンペーンでは、腰痛による労災申請件数の15%削減、腰痛にかかる医療費の20%削減に成功しています1)2)。また、慢性腰痛を対象に読書療法の効果を長期間にわたって追跡したアメリカの研究では、読了後1週間で52%の患者が改善しただけでなく、9ヶ月後、18ヶ月後もさらに腰痛が改善し続けたといいます3)。
一方、わが国を振り返ってみると、腰痛に関する本が数多く出版されてはいるものの、腰痛に対する単独の治療法をアピールするばかりで、必ずしも「生物・心理・社会的疼痛症候群」という新たな腰痛概念を紹介しているとは限りません。また、世界各国の「腰痛診療ガイドライン」の勧告について触れている本も少ないといわざるを得ません。
そこでTMSジャパン代表の長谷川淳史が手がけた腰痛治療に役立つ本をご紹介させていただきます。各表紙をクリックして内容をご覧ください。腰痛の読書療法としてご活用いただければ幸いです。
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2016年刊 |
2010年刊 |
2009年刊 |
2004年刊 |
2000年刊 |
2003年刊 |
1999年刊 |
文献
1) Buchbinder R. et al, Spine, 2001, 26(23): 2535-42.
2) Buchbinder R. et al, BMJ, 2001,332(7301): 1516-20.
3) Udermann BE.. et al, Spine J, 2004, 4(4): 425-35.
2011年3月11日14時46分18秒、観測史上最大規模のマグニチュード9.0を記録する東日本大震災が発生し、それに伴う大津波と福島第一原発事故によってわが国は人類史上類をみない甚大な被害を受けました。WHOの『健康の社会的決定要因』を考えると、これから慢性疼痛を中心とした心身の不調を訴える患者が続出する恐れがあります。なぜなら、うつ病の75%以上が痛みを伴う身体症状を訴えることが判明していますし(Simon GE et al,1999)(Lépine JP & Briley, 2004)、強い心理・社会的ストレスによって日常生活に支障をきたすほどの腰痛を発症した被災者が増加しています(Kato K et al,2013)。こうした震災の影響を最小限に抑えるためには、一刻も早く何らかの手を打たなければなりません。せめて腰痛にまつわる迷信や神話は数年のうちに一掃しておきたいものです。どうか国民の利益のために、科学的根拠に基づく情報の拡散にご協力くださいますよう伏してお願い申し上げます。
腰痛の原因と治療に関するエビデンス集
エビデンス(科学的根拠)を知ったからといって必ずしも良い医療ができるとは限りません。EBMの定義は「エビデンス」「患者の状況」「患者の価値観」「医師の臨床技能」を統合することですから、エビデンスは全体の1/4でしかないことを肝に銘じていただければと思います。エビデンスは必要条件ではあってもけっして充分条件ではないのです。ウイリアム・オスラーの「医療はサイエンスに支えられたアートである」という言葉を思い出していただければ幸いです。
なお、いちいち承諾を得る必要はありませんので、主にフェイスブックを中心にツイッターやブログで流している内容をSNS・ブログ・サイトなどで拡散していただけると幸甚でございます。
世界各国の腰痛診療ガイドライン
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