腰痛治療最前線―TMSジャパン公式サイト
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更新履歴
あんど・まーさ(2017年1月19日)
佐賀県佐賀市に井雅代(い・まさよ)先生が代表取締役を務める株式会社エコール・ジ・マーサ『あんど・まーさ』という名のピラティス・ヨガスタジオがあります。井雅代先生ご自身も全国各地でワークショップや講演をされているのですが、過去の『TMSジャパン・メソッド』のDVDを購入してくださった上に、先日の福岡腰痛治療セミナー『TMSジャパン・メソッド2017』にまで足を運んでくださり、直接お会いできて大変光栄に存じております。…続きを読む

腰痛治療セミナーの島根会場決定(2017年1月17日)
島根県(4月22日)の腰痛治療セミナー会場が決まりましたので、新横浜(1月22日)・品川(2月12日)・名古屋(2月19日)・札幌(3月12日)・品川(3月19日&4月16日)・大阪(5月14日)・品川(5月21日)のスケジュールも合わせてお知らせ致します。なお、席に限りがございますので、お申し込みはお早めにお願い申し上げます。…続きを読む
市民公開講座・健康は情報で決まる(2017年1月10日)
2月26日(日)に日本長生医学会旭川支部様の主催で『市民公開講座・健康は情報で決まる―ヘルスリテラシーを高める方法―』と題した講演会を行ないます。「われ試した」⇒「成功した」⇒「ゆえに効いた」という『三た論法』のトリック、もしくは溢れかえる「誤った医学・健康情報」に振り回されず、健康的で平穏な日常生活を送りたい方は、ぜひお誘い合わせの上お越しください。…続きを読む


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癒しの言霊
ジム・ローン(2017年1月14日)
誰もあなたの代わりに腕立て伏せをすることはできない。…続きを読む

サキャ・パンディタ(2017年1月8日)
自分が好きなことを人にしてあげるなら、人も自分に好きなことを同じように返してくれる。…続きを読む

杉田玄白(2017年1月1日)
為すべきは人にあり、成るべきは天にあり。…続きを読む


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長谷川淳史の独り言
腰痛治療の新常識―379―(2017年1月20日)
腰痛と坐骨神経痛に対する硬膜外ステロイド注射に関するRCT(ランダム化比較試験)の系統的レビューを実施した結果、硬膜外ステロイド注射の有効性を示す科学的根拠は見出せなかった。もし効果があるとしても短期間しか持続しない…続きを読む

腰痛治療セミナー(2017年1月20日)
新横浜(1月22日)・品川(2月12日)・名古屋(2月19日)・札幌(3月12日)・品川(3月19日&4月16日)・島根(4月22日)・大阪(5月14日)・品川(5月21日)にて腰痛治療セミナー『TMSジャパン・メソッド2017』を開催いたします。なお、席に限りがございますのでお申し込みはお早めにお願い申し上げます。すべての治療法を試してみるほど人は長生きできません。腰痛疾患でお悩みの方は有効性の確認された治療法で一日も早く治してしまいましょう。医療関係者の方はプロの義務として最新の知見をアップデートし、子孫に負の遺産を残さないためにも根拠に基づく情報の拡散にご協力ください。…続きを読む

新春お年玉キャンペーン(2017年1月20日)
1月1日から31日までの1ヶ月間、腰痛治療セミナー『TMSジャパン・メソッド』・講演会『根拠に基づく腰痛治療入門』・特別講演会『健康は情報で決まる』を収録したDVDを30%引きで提供させていただきます。会場まで来られない方はぜひこの機会をご利用ください。…続きを読む


腰痛に屈するな!

腰痛に立ち向かえ

新春お年玉キャンペーン実施中
1月1日~30日までの間、全DVD30%オフ
詳細はこちら

TMSジャパンとは

腰痛や坐骨神経痛を訴える腰痛疾患には、主に2つの大きな問題が存在します。第1に、腰痛疾患の発症率・再発率・慢性化率が高いこと。第2に、腰痛疾患にかかる治療費の高騰と経済損失額の増大です。事実、厚生労働省(旧厚生省)が1986年から統計を取り始めて以降、この24年間で57%も腰痛患者が増えていますし、慢性腰痛患者1人当たりの治療費は年間85~180万円に上るというデータさえあります。これほど医学が進歩したにもかかわらず、腰痛疾患だけがその恩恵を受けていないように見えるのは、不適切な診断と治療が横行しているからだと世界の専門家たちが指摘しています。

1991年、医学界にEBM(Evidence-Based Medicine:根拠に基づく医療)という概念が誕生しました。オーダーメイド・メディシン(特注医療)とも呼ばれるEBMは、現時点で入手可能な最良のエビデンス(証拠・根拠)を把握した上で、多様性のある個々の患者にとって最善の医療を提供しようとする一連の行動指針であり、サイエンス(科学的根拠)とアート(医師の臨床技能・患者の価値観・患者の状況)の統合を意味します。


そこでまず、EBMの土台となるサイエンスの部分を固めるために従来の診断や治療の再評価が始まり、各分野で「エビデンスに基づく診療ガイドラインが」作成されるようになりました。この医学史に残る革命ともいえるプロセスにおいて、腰痛の分野ではその診断と治療に大きな変化が起きています。これまでの古典的な「生物学的(物理的・構造的)損傷」という機械的な原因論から脱却し、さまざまな要因によって生じる「生物・心理・社会的疼痛症候群」として腰痛を治療するようになったのです。これがいわゆる腰痛概念の劇的な転換です。

腰痛治療プログラム
こうした世界的潮流を受けたTMSジャパンは、ニューヨーク大学医学部のジョン・E・サーノ教授が発表したTMS(Tension Myositis Syndrome:緊張性筋炎症候群)理論を出発点に、腰痛にまつわる迷信や神話の犠牲者、クワッカリー(健康詐欺・インチキ療法)の被害者、ドクターショッピングを繰り返す腰痛難民をひとりでも減らすため、 世界各国が発表している「腰痛診療ガイドライン」の勧告に則した、腰痛の原因と治療に関する根拠に基づく情報を提供しています。

それが腰痛人口の減少、医療費の削減、ひいては国民の利益につながると考えるからです。


なお、TMSジャパンは篤志家のサポートで成り立つ非営利組織であり、運営は腰痛治療セミナー個人治療プログラム腰痛の原因と治療に関する講演会腰痛治療セミナーのDVD販売TMSジャパン会員の年会費や寄附などで賄われています。また、特定の宗教団体や自己啓発セミナー団体とは一切関係ありません。

腰痛治療プログラムのスケジュール

腰痛治療セミナー 個人治療プログラム 講演会 
受講者の声

開催日をクリックすると詳細ページへリンクします

2017年1月
(福岡・横浜)受付中
2017年2月
(東京・名古屋)受付中
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講演・セミナー・社内研修・取材のご依頼は随時受け付けております。こちらのメールフォームからお気軽にご相談ください。


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腰痛治療に役立つ本

近年、腰痛疾患に対する患者教育の重要性が高まっています。ことに読書療法の有効性には目を見張るものがあり、『The Back Book』という小冊子を用いたオーストラリアの「腰痛に屈するな!」と銘打つメディアキャンペーンでは、腰痛による労災申請件数の15%削減、腰痛にかかる医療費の20%削減に成功しています1)2)。また、慢性腰痛を対象に読書療法の効果を長期間にわたって追跡したアメリカの研究では、読了後1週間で52%の患者が改善しただけでなく、9ヶ月後、18ヶ月後もさらに腰痛が改善し続けたといいます3)

一方、わが国を振り返ってみると、腰痛に関する本が数多く出版されてはいるものの、腰痛に対する単独の治療法をアピールするばかりで、必ずしも「生物・心理・社会的疼痛症候群」という新たな腰痛概念を紹介しているとは限りません。また、世界各国の「腰痛診療ガイドライン」の勧告について触れている本も少ないといわざるを得ません。

そこでTMSジャパン代表の長谷川淳史が手がけた腰痛治療に役立つ本をご紹介させていただきます。各表紙をクリックして内容をご覧ください。腰痛の読書療法としてご活用いただければ幸いです。


急性腰痛と危険因子ガイド 腰痛ガイドブック―根拠に基づく治療戦略・CD付 腰痛は終わる!―世界の診療ガイドラインに基づく最新の腰痛治療 腰痛は怒りである―痛みと心の不思議な関係・普及版 心はなぜ腰痛を選ぶのか―サーノ博士の心身症治療プログラム サーノ博士のヒーリング・バックペイン―腰痛・肩こりの原因と治療
2016年刊 2010年刊 2009年刊 2004年刊 2000年刊 2003年刊 1999年刊


文献
1) Buchbinder R. et al, Spine, 2001, 26(23): 2535-42.
2) Buchbinder R. et al, BMJ, 2001,332(7301): 1516-20.
3) Udermann BE.. et al, Spine J, 2004, 4(4): 425-35.

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腰痛の原因と治療に関するエビデンス集

エビデンス(科学的根拠)を知ったからといって必ずしも良い医療ができるとは限りません。EBMの定義は「エビデンス」「患者の状況」「患者の価値観」「医師の臨床技能」を統合することですから、エビデンスは全体の1/4でしかないことを肝に銘じていただければと思います。エビデンスは必要条件ではあってもけっして充分条件ではないのです。ウイリアム・オスラーの「医療はサイエンスに支えられたアートである」という言葉を思い出していただければ幸いです。

なお、いちいち承諾を得る必要はありませんので、ツイッターで流している下記の内容を、SNS・ブログ・サイトなどに引用先のURLごとコピー&ペーストして、情報の拡散にお力を貸していただけると幸甚でございます。



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2011年3月11日14時46分18秒、観測史上最大規模のマグニチュード9.0を記録する東日本大震災が発生し、それに伴う大津波と福島第一原発事故によってわが国は人類史上類をみない甚大な被害を受けました。WHOの『健康の社会的決定要因』を考えると、これから慢性疼痛を中心とした心身の不調を訴える患者が続出する恐れがあります。なぜなら、うつ病の75%以上が痛みを伴う身体症状を訴えることが判明していますし(Simon GE et al,1999)(Lépine JP & Briley, 2004)、強い心理・社会的ストレスによって日常生活に支障をきたすほどの腰痛を発症した被災者が増加しています(Kato K et al,2013)。こうした震災の影響を最小限に抑えるためには、一刻も早く何らかの手を打たなければなりません。せめて腰痛にまつわる迷信や神話は数年のうちに一掃しておきたいものです。どうか国民の利益のために、科学的根拠に基づく情報の拡散にご協力くださいますよう伏してお願い申し上げます。

世界各国の腰痛診療ガイドライン

Acute Low Back Problems in Adults(1994)
Evidence-Based Clinical Guidelines for The Management of Acute Low Back Pain (1999)
Royal College of General Practitioners: Clinical Guidelines for the management of Acute Low Back Pain (2001)
ACC Acute low back pain part 1clinical assessment(2004)
ACC Acute low back pain part 2clinical management(2004)
ACC Non-specific acute low back pain: Return to work (2004)
European guidelines for the management of acute nonspecific low back pain in primary care (2004)
European guidelines for the management of chronic non-specific low back pain (2004)
European guidelines for prevention in low back pain (2004)
Diagnosis and Treatment of Low Back Pain: A Joint Clinical Practice Guideline from the American College of Physicians and the American Pain Society (2007)
Nonpharmacologic Therapies for Acute and Chronic Low Back Pain: A Review of the Evidence for an American Pain Society/American College of Physicians Clinical Practice Guideline (2007)
Medications for Acute and Chronic Low Back Pain: A Review of the Evidence for an American Pain Society/American College of Physicians Clinical Practice Guideline (2007)
Interventional therapies, surgery, and interdisciplinary rehabilitation for low back pain: an evidence-based clinical practice guideline from the American Pain Society (2009)
Evidence Review: APS Clinical Guideline for the Evaluasion and Management of Low Back Pain (2009)

Diagnostic Imaging for Low Back Pain: Advice for High-Value Health Care From the American College of Physicians (2011)
腰痛診療ガイドライン

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